FXをはじめるための必要経費を分かりやすく解説【初心者必見】

FXノウハウ

FX 経費

FXの必要経費をお調べですね。

この記事では以下のような悩みが解決できます。

  • FXで計上できる必要経費を知りたい
  • 節税のやり方を教えてほしい
  • 経費は持ち越せるの?

結論からいうとFX必要経費は、FXを始めるために何が必要か?という意味合いと、FXで必要経費で申告できるものの2つがあります。

余計な税金を払ってしまわないように節税対策もしっかりとしていきましょう。

FX歴4年の筆者はこの記事のやり方で節税をしています。

分かりやすく解説していますので、最後まで読んでいただければ幸いです。

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1.FXを始めるために必要なもの

FXで計上できる必要経費を解説する前に、FXを始めるために必要不可欠なものを確認していきましょう。

FXは主にこの4つの道具と自己資金を準備することで取引ができるようになります。

この4つの道具の中に必要経費として計上できるものが含まれていますので、ご自身の道具と照らし合わせ読み進めてください。

PCやスマホ・タブレット

FXで必要なものの一つがPCやスマホタブレットです。

FXはネット上での取引のため、ネット環境に接続できるものでなければ取引ができません。

PCやスマホ・タブレットにはそれぞれメリット・デメリットがありますので、それぞれを把握したうえで使い分けて取引をするのがおすすめです。

PCのメリット・デメリット

メリット

  • チャート画面が大きく見やすい
  • 複数画面を開いて同時に見ることができる
  • 様々なインジゲーターを導入できる

デメリット

  • 外出先ですぐにチャートを見れない
  • 持ち運びに向いていない

スマホ・タブレットのメリット・デメリット

メリット

  • 通信環境があればどこでも取引できる
  • すぐに相場確認ができる

デメリット

  • 画面が小さく情報が確認しづらい
  • 複数画面を同時に見れない

ネット環境

FXはネット上で取引を行いますので、ネット環境は必ず必要です。

FXで必要なネット環境は以下の通りです。

  • 光回線などのネット通信
  • ポケットWi-Fiなどのモバイル端末
  • 自動売買システム(EA)用のVPS(仮想専用サーバー)

FXのネット回線速度はそれほど必要ではありませんが、取引途中で回線が途切れてしまうなどのトラブルのない安定したネット環境が必要です。

また、どこでも取引ができるポケットWi-Fiなどの契約をしておくといいでしょう。

自動売買システム(EA)を導入する場合には、PCを24時間稼働させる必要がありますが、通信費がかかったりPCに負荷がかかり寿命が短くなってしまう可能性があります。

それを軽減させるため、クラウド上で自動売買を行うことができる「VPS(仮想専用サーバー)」を契約するのも方法の一つです。

取引口座

FXを始めるには取引口座が必要ですが、口座開設は非常に簡単で、ネット上で開設手続きができます。

様々なFX会社がありますので、どれが良いのか迷ってしまいますよね?

国内・海外ともに様々なFX会社が存在しますが、それぞれに特徴があります。

  国内FX会社 海外FX会社
借金のリスク ある ない
レバレッジ 最大25倍 最大3000倍
ボーナスポイント 無いところが多い ボーナスポイントが豊富
約定スピード 遅い 早い

国内と海外のFX会社での大きな違いは「借金リスク」「レバレッジ」でしょう。

国内の借金リスク(追証)があるのに比べ、海外FX会社ではユーザーのマイナス金額を補填してくれるゼロカットシステムを採用しているところがほとんどです。

自己資金にかけられるレバレッジも国内が25倍に対して、海外FX会社では最大3000倍ものレバレッジをかけて取引ができます。

これは少額の資金からでも大きく利益を得ることができるというメリットがあります。

勉強道具(FXの本や教材など)

FXで勝てるようになるには、勉強が不可欠です。

FXの基本的なことから、トレード手法に至るまで常に学習していく必要があります。

主なFXの勉強法は以下の通りです。

  • FXの本や教材を読むインプット
  • 有名トレーダーなどのセミナーに行く
  • ネットで調べて学習

他にも情報商材やオンラインサロンなどの方法もありますが、購入費用や入会費用が高額なものも多いため、おすすめはできません。

2.FXで経費に計上できるもの7選

経費 計上

FXにかかる費用が必要経費で計上できることを知っているトレーダーはどのくらいいるのでしょうか?

ここでは、FXで経費に計上できるものを7つご紹介していきます。

節税は大切!FXにも経費がある

FXの必要経費が計上できれば、雑所得を抑えることができ、節税につながります。

税金は、国内FXと海外FXによって税率の大きさがが異なりますので注意が必要です。

国内FXと海外FXでの違い

国内FXにかかる税率は一律20.315%の「一律課税」
海外FXは利益によって税率が変化する「累進課税」と税金に違いがあります。

一律課税

常に一定の税率が課せられる課税方法
利益が100万円でも200万円でも一律20.315%の税金が課せられます。

累進課税

海外FXや副業などで得た利益額が多ければ多いほど税率が上がっていく課税方法
例). 195万円以下の利益の場合=税率15%
   330万円以上の利益の場合=税率20%

海外FXの税率を以下の表にまとめましたので、参考にしてみてください。

年間利益額 税率 税率の内訳 控除額
195万以下 15% 所得税5%+住民税10% 0円
195万超~330万以下 20% 所得税10%+住民税10% 97,500円
330万超~695万以下 30% 所得税20%+住民税10% 427,500円
695万超~900万以下 33% 所得税23%+住民税10% 636,000円
900万超~1800万以下 43% 所得税33%+住民税10% 1,536,000円
1800万超~4000万以下 50% 所得税40%+住民税10% 2,796,000円
4000万超~ 55% 所得税45%+住民税10% 4,796,000円

ここに経費が入ることで節税が可能になります。

FXの粗利益-FXにかかった必要経費=FXでの所得金額(利益分)

必要経費を抜いた利益額に税率をかけて計算していきます。

 

例).合計所得930万円の場合(海外FXを利用)

経費で掛かった金額=75万円

930万円-75万円=855万円が課税対象になる。

855万円の収入には636,000円の控除が認められるため、8,550,000円-636,000円=7,914,000円に課税される。

7,914,000円×0.33=2,611,620円が税金となります。

必要経費の金額が大きいほど、節税できる金額も大きくなりますが、経費として計上するためには領収書などの証明できるもPCのが必要ですので注意が必要です。

PC購入代金

PCの購入代金はFX専用で使っているものでしたら必要経費として計上できます。

ただしFX以外でも同じPCを使っていたり、家族で共有して使っていた場合、必要経費として認められなくなる可能性が高くなりますので注意しましょう。

共有で使っていた場合、FXで使っている割合がもっとも大きいことを、合理的に説明する必要があります。

節税を考えると、FX専用で使っていくのが確実ですね。

PCの購入代金が10万円を超えている場合、減価償却費として計上され一括ではなく、数年に分けて経費として計上が可能になりますので覚えておきましょう。

Wi-Fiなどの通信費用

通信費用の経費計上はすべてが計上できるわけではありません。

理由は、ネット回線やWi-Fiなどの通信費用はFX以外でも使われるため、FX専用というわけではないからです。

必要経費として計上できる通信費用は以下の通りです。

VPSサーバー(仮想専用サーバー)のレンタル代金

VPSサーバーはFX専用商品のものがあり、MT4(チャート分析ツール)を稼働させるためにレンタルをする場合があります。

この場合、レンタル代金はFX専用ですから必要経費として計上する事が可能です。

PCモニターの購入代金

複数の画面を見ながら取引をしているトレーダーの多くはPCモニターをよく使っています。

このPCモニターはFX専用で使っている場合が多く、他の用途で日常生活に使うことはほとんどありませんので、必要経費として計上しやすいでしょう。

モニターが故障した場合の修繕費用も必要経費として計上できますので、覚えておきましょう。

自動売買システム(EA)の購入費用

自動売買システム(EA)の購入費用は、FXのみで使うものですので必要経費に計上できます。

自動売買システムは高額な購入費用になることが多いですから、領収書などをキチンと保存しておきましょう。

領収書などの証明できるものがない場合、計上されない場合があるので注意してください。

入出金や取引で発生する手数料

FX取引に直接必要なものに手数料があります。

FX会社によって手数料が無料の所もありますが、手数料が発生した場合には必要経費に計上ができます。

資金の入出金などで発生する手数料も、FXのみでのものですので計上が可能ですので、チェックしてください。

FX取引で発生するスプレッドに関しては、損益に反映されるため必要経費としては計上できません。

FXセミナー代金やそこまでの交通費

FXに関するセミナーや勉強会などの参加費用は領収書をしっかり保存しておきましょう。

セミナーへの参加費用だけではなく、開場までの交通費や旅費、セミナーへ行くために購入したスーツ代金なども経費に入れることが可能です。

スーツに関しては、普段でも着用するものの場合には経費では落とせませんので、注意が必要です。

FX関連の書籍代金

FX関連の書籍などは必要経費に落としやすいものです。

FXに特化している分かりやすいものですから、一番計上しやすいものだといえます。

ただし、新聞やメルマガ等はFX以外の情報をながしていたりするため、必要経費として計上するのは難しいでしょう。

FXの勉強にはぜひ、書籍の購入をおすすめします。

3.確実に経費として計上する方法

FX 経費 計上

FXでかかる費用を必要経費で計上できれば、大きな節税効果が期待できます。

では、確実に経費として計上するにはどうしたら良いのでしょうか?

確実に経費として計上する方法は以下の通りです。

FXに使ったものと証明できないと否認されてしまう

確定申告の際、税務署の調査員は必ずチェックするポイントがあります。

それが「使ったものがFXと直接関わっているのかどうか?」というところです。

FX関連セミナーの参加費用で見ていきましょう。

申告者の私としては「FXのセミナーにいったので、経費として計上したい」と考えています。

一方で税務署の調査員は、「領収書だけだと本当にそれがFXに直接関係するセミナーなのか証明するものがないので難しい」と返答してくる可能性があります。

では、どうしたら経費として計上がしやすいのでしょうか?

対策は簡単です。FXセミナーへへ行った際にもらった領収書にメモを付け加えるのです。

内容は「○○年○○月○○日〇曜日 ○○FXセミナー参加」という内容と、どういったセミナーだったのか?という簡単メモ書きをつけて提出します。

これだけで、FXに直接かかわるセミナーへ参加したという証明ができますよね。

調査員は、架空の経費計上がされないようにしていますので、しっかりとした内容であれば必要経費として計上されます。

領収書は必ず取っておくべし

FXに関連するものを購入した際には必ず「領収書」を保管しておいてください。

領収書は経費として支払った内容や年月・金額などの明確な証明になるため、必ず取っておきましょう。

もう一つのポイントは、その領収書に何の領収書なのか?を明確に描いたメモをつけて保管します。

いざ確定申告をするときに、自分でも領収書の内容が分らずに説明ができないと必要経費として計上されない場合がありますので注意が必要です。

個人事業主は経費の幅を広げやすいのでおすすめ

必要経費を計上するのにもっとも有利なのが「個人事業主」になることです。

副業でFXの利益を出している場合は「雑所得」に分類され、必要経費の計上幅が狭くなってしまう場合が多くあります。

個人事業主の場合、事業所得として計上ができますので必要経費の幅が広く、計上がされやすくなります。

FXでの利益額がまだ少額の場合は必要ありませんが、大きく利益が伸ばせるようになった場合、個人事業主として申告をしたほうが大きな節税になります。

4.FXの経費は翌年以降に持ち越しできない

FX 持ち越し

FXの確定申告で注意しなければいけないポイントがあります。

FXの必要経費は翌年以降には持ち越しができませんので注意が必要です

これはFXの取引によって発生した直接的な損失ではないということと、FXでの必要経費はその年以内に申告をしないと処理ができないといった決まりになっているためです。

そのため確定申告の際には、必ず必要経費の申請をして、節税対策をしっかりとした方が損はありません。

昨年に購入した代金等は翌年の必要経費の計上には除外されてしまいますのでご注意ください。

FXの損失は3年持ち越せる

FXで損失を出してしまった場合、損失を出してしまった年から3年間は持ち越しが可能になります。

そのため、損失を出してしまった場合でも確定申告をして繰り越し控除の手続きをしておきましょう。

繰り越し手続きをしておくことで、来年以降3年間で出たFXの利益と相殺が可能になり、節税効果になります。

利益が出ずに損失を出してしまったとしても、しっかりと確定申告をすることで損をすることはなくなります。

ただしFXの損失はFXの利益のみで相殺が可能で、その他の株や自分のお給料では相殺できませんので、注意しましょう。

5.まとめ

まとめ

今回は、FXをはじめるための必要経費を分かりやすく解説しました。

FXでかかる費用には必要経費として計上できるものが沢山あります。

正しい知識を理解することで、しっかりとした節税と余分な税金の支払いをなくしていきましょう。

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